かつての平成時代、大企業な大規模なリストエアを実施して、世間には大量のリストラされた会社員とその家族が有りました。
さいわい、私の場合は、職種を変えることで、以前よりも収入を上げることに成功しましたが、悲惨な例もかなりありました。
誰も語りたがらない、リストラの真実を、記事にしました。
サラリーマンとはいえ、何が起こるか判らない時代ですから、知識として知っておくことはためになるはずですので、是非最後まで読んでみてください。

人生は重荷を背負うて 遠き道を行くが如し
平成のリストラについて、退職金割り増し?禁断の真実を書く
普通のサラリーマンだった20~40歳
当サイト管理人のは、20代から40代まで普通のサラリーマンとして勤務していました。
なのも考えず、このままいけば課長、部長と昇進したかもしれませんし、本部長や役員は無理でも、そこそこの収入と社会的地位(大したことはないですが)、そして60歳で定年になってからは嘱託または関連子会社などに出向になって、65歳からは年金生活だったでしょう。
しかし、人生は何が有るか判りません。突然の解雇劇が始まりました。
湾岸戦争やリーマンショックをか『ふーん』と見ていた当時30代
突然始まった湾岸戦争などニュースを見ていましたが、自分には関係ないと思っていました。
また、リーマンショックなど、たくさんの事件も起きましたが、日常生活には何の変化もなく、自分の生活に変わりはなく、世界のニュースとしか思っていなかったのです。
平成時代の大手企業が実施した代表的なリストラ
平成時代において、大手企業においてリストラが実施された例としては、下記のようなものが挙げられます。
- 大手電機メーカー1:2001年に、電気通信事業からの撤退や人員削減などを行った。
- 大手郵船会社:2002年に、航空関連事業からの撤退や人員削減などを行った。
- 大手電機メーカー2:2002年に、電気機器事業からの撤退や人員削減などを行った。
- 大手電機メーカー3:2002年に、電気機器事業からの撤退や人員削減などを行った。
- 大手電機メーカー4:2004年に、電気機器事業からの撤退や人員削減などを行った。
平成時代に大手企業が実施した代表的なリストラにおいて、削減する員数は企業によって異なりましたが、一般的には多くの企業が、経営環境の悪化や業界の競争の激化などに対応することとなりました。
例えば、ある大手電機メーカーは平成22年度に約5,000人、別の大手電機メーカーは平成22年度に約6,000人、大手電機メーカーは平成22年度に約15,000人などの人員削減を実施しました。
例を上げるときりが有りませんが、リストラは企業の状況や業界の状況によって異なり、現在でも多くの企業が契約社員などを対象にリストラを実施する例も有ります。
私の会社も、これらの大手企業同様、リストラが実施されました。
40歳で突然のリストラで現実を知る
いまから20年も前になりますが、電気業界に暗雲が差し始めた頃でした。
上場会社の赤字決算が相次ぎ、結果として大手電機メーカなど名門企業の業績が悪化して吸収合併などが始まりました。そして大リストラ時代が来たのです。
私が勤務していたグループ会社も、過去にも数回のリストラを実施しています。
例として、2000年から2001年にかけて、グループ全体で約8,000人の従業員を削減、そして2008年から2009年にかけては、約3,700人を削減を実施しました。
これらのリストラにより、グループの業績改善や経営の統合を図り、経営力を強化する目的があったとされています。
とはいえ、実際にリストラになった大勢の従業員たちは、大きな人生の転換点を迎えることになったのです。
その数か月後、本社から首切り執行役(私たちはそう呼んでいました)が、私の事業所にやって来たのです。
知らないと損をする、会社を辞める時に知っておいた方が良い事
私の事業所は黒字でもリストラ対象
首切り執行役は、15,000人のリストラだけが使命でした。
彼のリストラの考えはこうです。
- 黒字事業所だろうが黒字部署だろうが関係ない
- 家族が病弱とか従業員の事情など関係ない
- 住宅ローンの有無など関係ない
- 優秀な技術者とか過去の会社への貢献など関係ない
- 誰でもいいから決まられた人数のリストラをする
リストラを進めるうえで対象となった事業所では、従業員の諸事情を鑑みてリストラ対象者を選んでいましたが、実際にはリストラが進まなかったためこの首切り執行役が来ることになります。
首切り執行役がやったこと
本社から(?)特任の首切り執行役の着任です。着任後の第一声について総務から聞いた話はこうでした。
『年齢順と職位順に並べた社員名簿を持ってきなさい』。総務(人事)の社員が資料を提示すると、彼は次の事をしたそうです。
年齢が、40歳以上に線を引き、次に課長以上に線を引く
首切り執行役がやったことは、40歳以上は全てリストラ、また課長以上は全てリストラするよう指示したのです。事業所に激震が走りました。
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部長級が前任、早期退職
リストラの波は、まず組合員でない50代の部長たちに襲い掛かります。
部長たちに首切り執行役から提示された条件は、以下の通りです。
- 基本、部長は全員クビ
- 自分が生き残りたければ、自分の部下全員をリストラせよ!
これだけです。
部長たちの主張は、すべて却下
部長たちは、自分の部署が黒字で有る事、将来性が有る事、部下たちは優秀であることなど説明をしましたが、答えはこうでした。
『それはお疲れさまでした。でも今回の会社方針は、人件費が掛かる事業は撤退しましょう。今は人件費を削減することが最重要である』と。
管理職は労働組合員ではありませんから、その立場を法律で守られていません。
会社がクビといえば、それで終わりです。工場長はじめ、部長たちの命運が決まった日でした。
部長たちは、自分が早期退職することで部下を守る選択
生き残るために部下を全員解雇に走る部長は一人もおらず、自分が退職することで部下の雇用を守る選択をしたのです。
社員たちは、部長の退職理由を知っていましたので、各部署では壮大な送別会が行われました。
送別会はかつてない規模でしたし、部署に関係なくお世話になった部長の送別会には参加する若手社員たちも多数いました。
私も数名の部長たちの送別会に参加しました。
女性たちも、犠牲になってくれた部長たちに信じられないくらい未密着した記念写真を撮って見送る感じでした。
平成のリストラについて、退職金割り増し?禁断の真実!リストラの序章
部長たちの全員リストラ後とはいえ、大企業ですからすぐに新しい部長達が来ました。主要取引先の定年退職者や官公庁からの出向者です。
会社にやってきた新しい部長たちが大量に赴任してくるこの状況、プロパー社員たちの心境は想像できるでしょうか?
『なんじゃ、こいつらは?』が本音です。
新しい部長たちが増えたことでかえって人数が多くなりましたから、もう会社が何をしているか判らない状態でした。
新しい体制でのスタートですが、それはリストラのほんの序章だったのです。
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新たなリストラの開始
部長が早期退職すれば、部下は安泰のはずが、結果としてこれは全く無視されました。
公式に文書を取り交わしたわけでもなく、辞めた奴(部長たち)の戯言として処理されます。
次は、やはり組合員でない課長級がターゲットになります。リストラは、まだ終わってはいなかったのです。
いきなり課長昇進で、自動的にリストラ対象に
私の場合、会社での地位は課長手前の主任で組合員でしたが、総合企画系職みたいな感じで、管理職以外では最上位の等級で5年目ですから、あと2年ほどで正式な課長です。
まっとうな出世レールに乗っていましたし、現時点で組合員ですからそう簡単にクビにはできません。
しかし、会社は驚くべき行動に出ます。
部長が居なくなって、いきなり課長昇進の通達
とにかく、いきなり課長昇進の通知が来ました。
私が居た会社では、レールを踏み外さなければ基本42歳が標準の課長昇進年齢、52歳が部長の標準年齢でした。(本部長や役員への昇進はブラックボックス)
40歳でいきなり課長昇進の辞令が来て、併せて昇給通知が来ました。
さらに、労働組合の脱退通知も来ますから手際が良すぎます。課長昇進は、自動的に労働組合脱退になるそうで、これは怪しすぎます。
もちろん昇進は辞退しましたが、既に確定しているとのこと。
数年前から、課長昇進の研修会や昇格論文を提出していますから、課長昇進の意志は前々から有り、今回昇進が認められたというのです。
更に部署を無視した複数部署の兼務?みたいな謎の辞令により、新しく来た部長3人が私の上司となりますが、完全におかしいです。
やっぱり来た、早期退職勧告
想像していた通り、40歳の私はいきなりの課長昇進の次にリストラ勧告が来ました。やはりこういうことですか。
課長級全員にリストラが始まり、さっそく首切り執行役との面談に向かいます。解雇した部長たちとの約束をあっさり破ったこいつは何を言うんだろうと思っていました。
首切り執行役が言いました。
『今月で私は解雇されることが決まった。君たちだけは守りたかったのだが』
なんと、死ぬほど憎んでいた首切り執行役は、解雇された部長たちと同様、成果がイマイチということで解雇が確定していたのです。
『私はどこかで道を踏み外していたかもしれない。すまなかった。』
唖然とした面談でした。
平成のリストラについて、退職金割り増し?禁断の真実!本社面談
大リストラの嵐で、敵と思っていた『首切り執行役』もあっさりと解雇され消えました。でも嫌な予感は変わりません。
ついに、本社担当役員から、管理職(課長以上)順番に本社に来るよう指示されます。
役員担当秘書に『本社に呼ばれたが、要件は何か?』と聞いても、『わかりません』の回答だけです。
私は20年近く勤務していましたが、本社や担当役員に会うなんてことは一切有りませんでした。
巨大企業の本社に呼ばれる…これは。間違いなく退職勧告です。彼らのやり方はわかっています。
『クビだ』と言えば、組合員でない管理職を切ることはできますが、訴訟などでゴタゴタするより『自主的に退職に追い込む』のが会社のやり方です。
初めての本社役員室
担当役員に呼ばれて、とりあえず本社に行くことになりました。
面談は10分、約束の時間のきっちり15分前に役員室の秘書の女性に『面談のアポを頂いている』旨伝えると、『そちらでお待ちください』と言われ、時間まで待ちます。
何やらスケジュールぎっしりの様子の秘書の顔は、申し訳なさそうに感じましたので、話を聞こうという気にはなれませんでした。
予定時刻きっかりに、『どうぞ』と案内され、初めて会う担当役員と向かいます。
担当役員はこういいました。
『要件はわかっていると思う、君には解雇されるか、早期退職を選択する権利が有る。どちらがいいかね?』
当然、『私がなぜ解雇されるのですか?なんら落ち度はないし、会社にも20年貢献したはずですが?』と聞いてみます。
『君には落ち度はないが会社の業績が悪いから会社都合であり、それ以上でもそれ以下でもない。だから早期退職制度が適用され、退職金の上乗せが行われることになる』という返事。
更に、『ただし、会社に残る方法も用意してある。君の部下を説得して全員リストラすることが出来たら、君は会社に残れることを約束する』
私は、『そんな約束、部長たちにも言っておいて、平気で破ってきたじゃないか』と言おうと思いましたが、とりあえず黙っていました。
役員は、『自分から早期退職に応じた方が退職金も割り増しになるし、会社都合での退職になるから次の会社への再就職も有利だし、転職支援制度も使えるから有利だと思うのだが?』
私の場合、家族の顔が頭に浮かびましたし、次の仕事を探すことになりますから震える手をぐっと抑えたのを覚えています。
大企業のただの駒という真実を見た感じです。
創業以来数十年間ため込んだ会社の内部留保金は、年間の国家予算以上を超えるものと教育され、「当社がつぶれる時は日本が倒産する時」とまで言われた教育を受けました。
また『会社は50年売り上げが0でも倒産しない』と教育されてきました。
会社の赤字でも全く揺るぎがない数年間の赤字(7000億)の経営対策として、役員が自分のポジションを守るためだけにリストラという当時の流行りの手法を使う決断をあっさりとしたことにも驚きでした。
従業員やその家族の生活はどうなるかなど、全く無視されていたように感じます。
もはや、これ以上話す価値は有りませんでした。
最後の決断
私は、最後の提案を担当役員に提示しました。
私が退職することで、私の部署や部下、他パートさん達が今まで通り働けるなら応じても良い旨を話します。
役員は、『先のことはわからないし、私の任期もわからないから努力はするが約束はできない』ということでした。
また、『赤字の原因は、社員でなくあなたたち経営陣の責任ではないのか?』と尋ねてみましたが、『それを決めるのは株主であり、君ではない』と言われています。
これで年間4000~8000万円の役員報酬を得て、数年後のゴールデンパラシュートと呼ばれる高額な退職金貰って逃げる彼らは、赤字になれば従業員のリストラを簡単に選択することを目の当たりにしたのです。
今まで色々な方を見てきましたが、上場企業の役員という方々がこういう人間で有ったことに驚きでしたが、逆にそこまでチンカス以下の人格でなければ大会社の役員にはなれないのかもしれません。
もはや、彼らのために働く気は全く有りませんでしたが、役員たちはほくそ笑んだでしょう。
その時は、会社の業績や将来など関係なく、人を減らせば減らすほど、彼らの評価になったからです。
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早期退職前にしたこと
私は早期退職せざるをえない状況でしたが、実は後に知ることになるのですが、事業所がなくなることが決定していたようです。
自分の部下全員が、いずれリストラされる運命だったのです。
解雇されたら生活に困るであろうパートさん達を含め部下には、自分が持っている、ありとあらゆる社内での職務権限を使ってリストラが及ばない関連会社への正社員としての移籍などを行いました。
退職が決定していますし、上司は居ません。
部下を守る最大の努力として、なりふり構わず準社員等の方たち等を私の職権で全員正社員に引き上げ申請、子会社の社員を親会社社員へ認定など可能な限り実施して、周りにも同意していただきました。
しかしが、すべて無駄な努力でした。
在職中で権限のあるうちに出来る限りの事はしておこうと思ったのですが、現実は厳しいものでした。
早期退職後の結果
結果として労働組合も必死に戦った様ですが、数年後には事業所がなくなってしまいました。
管理職がすべて消えた会社に、一般職員も絶望し、次々と割り増し退職金が貰える早期退職に応じたのです。
綿密は計画と、会社の財力の前には、労働組合もなすすべはなかったのでしょう。
その事業所で働いていた数百人の雇用が消え、事業所自体も消え、数千人の従業員や関連会社やその家族が生活に困ったのです。
かつての部長たちや私たちが、部下の雇用を守るため退職に応じた努力は完全に水の泡と化しました。
当時はSNSもなく、個人で会社の弁護士連合にも立ち向かうのも困難でしたので、労働者は泣き寝入りするしかなかったのです。
今だったら、首切り面接を動画で撮影して、ツイッターやYoutubeに役員との会話をUPできますので、こんな大規模リストラは今後できないかも知れません。
そして、中高年で放り出された同僚たちの苦戦がここから始ますのです。
退職後の収入について

資格取得の勉強を頑張ることに
私の場合は、正社員採用を優先して転職先にビルメンを選択しましたが、当時の年収は半分以下にダウンしました。いた1/3くらいかも知れません。
その後、年収ダウンの中、生活費を切り詰めつつ資格取得に励んだ結果、数年後に電験2種を取得することで、結果として今は当時を超える年収を得ていますから、まだ幸運だったと言えます。
また、今の仕事でリストラや倒産しても、別のところですぐに働ける強い武器を手にしたわけですから、まあ結果は良かったのかもしれません。
ただ、共に苦労した同僚たちは、次第に連絡が疎になり、音信不通になってしまいました。
平成のリストラについて、退職金割り増し?禁断の真実!リストラとは何だったのか
巨大企業は莫大な内部留保金があるはず?
平成の大リストラが行われた理由についてですが、わたしはこう考えています。
歴史が長い大企業は、内部留保金があります。数年の赤字程度ではびくともしないのです。
もちろん、本当に苦しくてリストラを実施した会社も多かったことと思いますが、ブームに乗ってリストラをする必要ない会社までもがこれに走った例も有ると感じています。
数千億円にものぼる1万5千人の割増金付き退職金を現金でポーンと払える会社が、本当に経営が苦しいはずが有りませんし。
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倒産するわけでもないのにリストラが行われた本当の理由
ずばり、経営陣の保身のためだけです。
会社役員は、大体が任期2年で、普通は2期(つまり4年が標準)です。
この間、会社の内部留保金を減らすのは、株主たちからNGを貰いますので、会社役員はなんとしても避けたいのです。
私が体験した大リストラの真実は、会社の倒産の危機に有ったわけでなく、ただ『役員を解任されないよう、保身のために行われた』だけと思っています。
大企業の莫大な内部留保金は誰も使えない
大企業の場合、真に会社が倒産する場合や、莫大な支払い命令でもない限り、内部留保金は社長でも使えないのが実態でしょう。誰も使うことができない内部留保金です。
大会社の内部留保金を減らす事態になった時は、役員としてのの立場が危ういですし、自身の退職金にも影響が出ます。
結果、会社の内部留保金は増え続けるだけで、誰も使えない状況でしたが、リストラによる退職金割り増しによる赤字による内部留保金の減少は、当時の時代背景も有り、株主から容認される実態も有りましたので簡単に実施されてしまったと思います。
逆にリストラの実施は、株主から大いに評価され、投資家たちにもと評価されることで株価が上昇した時代だったといえるかもしれません。
大リストラは、『会社が膿を出し切って若返った』となど意味不明な評価をされる一面もありますが、私たちは膿なんでしょうか?
また、割り増し付き退職金支払いの赤字は巨額でしたので、本業での赤字を目立たなくすることができたため、役員たちには好都合だったと感じています。
天下りが、役員だけでなく管理職まで広がった
大会社の役員は、関連省庁や大手取引先などの、いわゆる天下り役員が居る場合が有ります。
これは普通に有りましたが、部長級の天下り管理職が沢山出てきたのが、私の場合、この大リストラ時代でした。
数か月だけでしたが、課長の上に3人の部長が居る時代って、完全におかしいですが、当時はそれが正しかったのでしょう。
まあ、天下り部長たちはただ『居るだけ』でしたし、私には何の実害はなかったので、名前さえも憶えていませんが、事業所がなくなってまたどこかに行ったのでしょうね?
大リストラ時代は、大天下り時代でもあったのではないかと私は感じています。
平成のリストラについて、退職金割り増し?禁断の真実!ただの時代のブームだった
従業員を大事にする企業といわれた大会社も、赤字を理由に次々と大リストラが行われた時代ですから、もはやブームだったのだろうと実感しました。
当時の経営陣はそのブームに乗ったとしか思えませんし、リストラ一色の時にしかやるチャンスがなかったのかも知れませんが、食らった方は生きるか死ぬかの状態でした。
技術者の冷遇と放出で、旋盤すらを使ったことがない、CADは外注、ラダーも読めなくて、『調達仕様書』を書くだけっていう技術者が増えた気がします。
技術者を排除してしまった結果(事務系だけなぜか残る)、技術大国といわれた日本は、世界から技術的に遅れはじめていないことを願うだけです。

人生は重荷を背負うて 遠き道を行くが如し
平成のリストラについて、退職金割り増し?禁断の真実!!まとめ
私が体験したリストラの実体験は、ドラマのような大逆転劇などもなく、ただいきなり梯子を外されただけでしたが、貴重な体験として記事にしてみました。
あえて逆転劇と言えば、リストラされた結果、電験2種という強い武器を手にして社会的に復帰できたことかもしれません。
実際には、リストラ関連は生々しすぎて書けないことも沢山ありますので、本当にざっくりの内容ですが、なにかの参考になれば幸いです。
最後まで読んでいただきありがとうございました。